3.11の救援・復旧を支えた働くクルマとサムライ達の知られざる物語【救援物資編】

3.11の救援・復旧を支えた働くクルマとサムライ達の知られざる物語【救援物資編】

 3.11東日本大震災は、今もって悲しく痛ましい災害の記憶である。しかし、その災害に際して、救援・復興を支えたたくさんの人たちがいたことも忘れてはならないだろう。

 被災し混乱する最前線の現場で目覚ましい仕事ぶりを見せた名もなきサムライ達、そして逞しく仕事をこなした働くクルマの数々……。

 ここでは、3.11の救援・復旧を支えた働くクルマとサムライ達の知られざる物語を2回にわたってご紹介しよう。

 まずは、混乱した緊急支援物資の荷受け・仕分け・搬出を一気に解決した岩手県トラック協会の物語である。

文・写真/トラックマガジン「フルロード」編集部
*2011年8月発行「フルロード」第4号より

【画像ギャラリー】被災者の元へ届け!! 混乱した救援物資を捌いた岩手県トラック協会のエピソード(12枚)画像ギャラリー

被災地に届いていたものの、被災者には届かなかった緊急支援物資

 東日本大震災の発生に際して、実は緊急支援物資の輸送は迅速だった。震災発生当日から続々と支援物資を積んだトラックが出発し、充分とはいえないまでも、最低限必要な量や品目は早くから被災地に届いていたのである。

 東日本大震災の緊急支援物資は、政府の災害対策本部の決定に基づき、国(政府)が調達し発注した物資の輸送を国土交通省が担当、実際には国交省から全日本トラック協会などに輸送を依頼する形で行なわれた。

 3月11日から5月9日までの合計では、食糧品1897万7151食、飲料水460万1965本、毛布等45万8159枚をはじめとする各種の救援物資が延べ2032地点の被災地の集積場に輸送されている。

 このほかに県など自治体が依頼した緊急支援物資もあり、さらに個人や企業・団体からの善意の救援物資も続々と送られた。震災発生直後から最低限必要な量と品目は被災地に届き始めていたのである。

緊急支援物資は被災地には届いていたのだが……

 しかし、被災地に届いていたものの、その物資がなかなか被災した人たちの元に届かなかったのは記憶に新しい。

 ひとつには、被災地があまりにも広大で、被災した人たちの数、避難所の数があまりにも多かったことが大きな理由だが、もうひとつは、支援物資の集積場での荷受け・仕分け・搬出作業がスムーズに機能せず、いたずらに時間ばかりが掛かっていたことがあげられる。

 その作業を行なっていたのは主に県などの自治体の職員だったが、震災で亡くなった人もおり、圧倒的に手が足りない上に、慣れない作業の連続、しかも混成部隊のため命令系統もはっきりせず、多くの現場が大混乱に陥っていた。

岩手県から「丸投げ」された救援物資の一括管理業務

 こうした中で、今では「岩手方式」と呼ばれる、救援物資の荷受け・仕分け・搬出の一括管理を成し遂げ、災害物流の手本となる仕事を成し遂げた人物がいる。

 社団法人岩手県トラック協会の佐藤耕造専務理事(当時)である。岩ト協の専務理事を13年間務めた佐藤氏は、かつては大手運送会社に長年在籍していた物流のプロフェショナルだった。

 岩手県の防災対策本部は、救援物資にまつわる作業の委託を岩手県トラック協会に打診。いってしまえば、その作業の実務の一切合財を「丸投げ」できないだろうかと相談した。佐藤専務理事は、県の職員が今回の震災での対応で手いっぱいであることもわかっていたので、これを快諾。

アピオに設けられた荷受けなどの受付

 震災直後、被災した運送事業者の社長に会った際、「専務、オラ何もねくなったじぇ、家族同様の運転手もいねくなった。専務、助けてけろ」といわれ、こういった多くの被災者のためにも今回の緊急救援物資の輸送を絶対に成功させると心に決めたという。

 ちなみに岩ト協傘下の運送事業者数は約580社、このうち約200社がなんらかの形で被災しており、経営者を含め50名近くが亡くなり、トラックも約500両が損壊した。

 岩ト協の黒澤康男会長(当時)は、これらの運送事業者の元を精力的に回り、親身になって相談に乗っていた。

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