令和5年度（2023年4月～2024年3月）における普通トラック（積載量3ｔ～12ｔ超クラス）の新車販売台数は6万8531台で、前年度比22.7％増と大きく伸びたことがわかった。コロナ禍前の実績に対しては、2～3割も少ないレベルだが、供給の正常化で市場は回復に向かっているものとみられる。
文・写真／トラックマガジン「フルロード」編集部
半導体不足解消と日野大型の販売再開
日本自動車販売協会連合会（自販連）の新車販売台数統計から、本誌が積載系トラックを抽出・集計した。6万8531台のうち、積載量12ｔ超車とトラクタ（トレーラ牽引用）を合わせた大型クラスは3万3848台（前年度比38.9％増）、中型クラスの量販ゾーンとなる「積載量3～4ｔ」は1万8038台（同10.3％増）だった。
大型クラスで4割近い増加となっているのは、半導体不足の解消によってメーカー各社の生産状況が回復したことと、年度上期から日野の大型トラック・プロフィアの出荷が再開したことが理由とみられる。ただし出荷しているのは排気量8.9リッター車のみで、トラクタ車型の主力となる13リッター車は、供給停止が続いている。その点からも、分母となる前年度実績の小ささがわかるが、正常な状態へ戻りつつあるのは確かだ。
大型クラスの実績値そのものは、依然としてコロナ禍前を10～15％ほど下回るレベルで、市場が本復したとはいいがたい。シェアはいすゞが35％、三菱ふそうが24％、UDトラックスが23％、日野が17％。残る3％は輸入車だが、日本自動車輸入組合の統計によるとボルボ、スカニアとも前年度実績を上回っており、特にスカニアは日本導入以来の過去最高（412台）を記録した。
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