日本のトラックのコネクティッド技術は、予防整備など主にメンテナンスの分野で活用されている。
将来起こりうるクルマの不調を蓄積されたビックデータから予測し、予防整備を行なうことでトラックの稼働を止めないようにすることがその目的だ。
もちろん、それによって販売会社の整備部門の売り上げの向上にもつながるし、ユーザーの「囲い込み」も期待できる。
先行する他社に負けじと日野自動車も力を入れ始めた。
文/トラックマガジン「フルロード」編集部、写真・図版/日野自動車・フルロード編集部
コネクティッド技術を活用したメンテナンスサポート
日野自動車と、日野のグループ会社であるMOBILOTS株式会社は、日野のコネクティッド技術を活用した予防整備とMOBILOTSのメンテナンス契約を組み合わせた、「HINO CONNECT-Maintenance Support」を4月1日から提供を開始する。
これは、2020年10月よりトライアルを開始したICT予防整備モニタリングサービスをMOBILOTSのメンテナンスサービスとして正式に商品化したもの。
本サービスでは、車両の稼働最大化に貢献するために、走行距離や経過年月等を目安に実施する従来の整備に加え、各車両のコネクティッドデータから対象部品の将来の不調に繋がる予兆を検知して、車両ごとに最適な予防整備を実施する。
現時点では、DPRフィルターやエンジン、トランスミッション関連の各種部品などが対象となっている。
ちなみにDPRフィルターは、車両データから煤(スス)や灰の堆積によるフィルターの目詰まりを随時確認し、洗浄・交換等の予防整備を実施。
エンジンは、構成する各種部品に関する車両データを確認し、データに基づく迅速な予防整備に繋げる。
また、日野のAMTであるPro Shift関連では、車両データから、各部品の駆動回数を確認することで、車両の使われ方に合わせた予防整備実現を目指す、としている。
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