本田技研工業とヤマト運輸の両社は、交換式バッテリーEVの実用供試実験を2023年11月から開始すると発表した。
EVの長い充電時間は特に商用車ではネックになるが、交換式ではそんな課題も解決されることになる。今回発表されたヤマトとホンダの取り組みをまとめた。
文／フルロード編集部、写真／ヤマト運輸・本田技研工業
交換式バッテリーEV「MEV-VAN」の実証実験
今回の実証実験は、ホンダの交換式バッテリー「Mobile Power Pack e:（モバイルパワーパック イー）」を駆動用電源として搭載する軽EV「MEV-VAN Concept（エムイーブイバン コンセプト）」を使用した実運用テストである。
MEV-VAN Conceptは、1本あたりの容量約1.3kWhのモバイルパワーパック8本を搭載できるコンセプト車両。EVとしてのバッテリー容量はやや少ないが、1本の重量は10.3kgほどなので、人の手で容易に脱着・持ち運べ、バッテリー交換できるというもの。
バッテリー自体は、日中に太陽光で発電した再エネ電力で充電しておき、必要に応じて交換するという流れを想定する。これにより充電による待機時間の削減や電力使用ピークの緩和など、効率的なエネルギーマネジメントが実現できるという。
ホンダは、カーボンニュートラルを目指す取り組みの1つとして、モバイルパワーパックを用いた電動モビリティの拡充を図っており、これまでに同交換式バッテリーを使用する電動バイク／電動ビジネスバイクシーリーズを市場へ投入。
いっぽうヤマトグループの取り組みとしては、2050年までのカーボンニュートラルを目指し、EV20000台の導入、太陽光発電設備810基の導入、ドライアイス使用量ゼロ、再エネ電力の使用率を全体の70％向上、という主要施策が現在進められている。
その内、ZEV（ゼロエミッションビークル）として2019年にドイツポストDHLのBEV「ストリートスクーター」約500台、2022年に日野自動車の超低床・ウォークスルーBEV「日野デュトロZ EV」500台、2023年には三菱ふそうのBEV、新型「eキャンター」約900台の導入が発表された。
またヤマトとホンダとしては、ホンダが2024年春に発売を見込む軽商用EV「N-VAN e:（エヌバン イー）」の実証実験を今年6月1日〜8月末に行なっており、サステナブルな物流の実現に向けた実証が進められている。
いっぽう、EVの実証実験や実運用を図るなかで、充電による待機時間や夜間の一斉充電による電力使用ピークの偏りなど、実用面ではさまざまな課題も見えてきており、交換式バッテリーの有用性に期待がかかるところでもある。
なお、今回の実証内容は下記の通り。
■概要
開始時期：2023年11月
車両台数：1台（順次、複数台での実証予定）
実施場所：群馬県内
■実証内容
（1）集配業務における実用性や車両性能
- バッテリーレイアウトを含む集配業務における車両の使い勝手や、航続可能距離などバッテリー交換作業と現場オペレーションの両立性
- 登坂時や積載量の多い場合など、集配業務におけるさまざまな条件下で必要とされる動力性能
（2）太陽光発電による再エネ電力の有効活用
（3）交換式バッテリー運用における各種基礎データの取得・検証
- 集配業務を通じたバッテリーの耐久性
- 日々の集配業務における車速、アクセルやブレーキなどドライバーの運転操作や、空調による電力消費量、走行後の充電量や充電時間帯などの各種基礎データの取得
- 複数のEV運用を想定した充電オペレーションとエネルギーマネジメントの実現性
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