2027年度以降に公道実証を開始! 大成建設&ホンダが大型商用EV対応の「無線給電道路システム」を開発

2027年度以降に公道実証を開始! 大成建設&ホンダが大型商用EV対応の「無線給電道路システム」を開発

 大成建設は2026年10月5日、本田技術研究所、大成ロテックと共同で、走行中の電気自動車(EV)に非接触で大電力を供給する「無線給電道路システム」を開発したと発表した。

 同システムは、車両総重量20トン級の大型車による長期間の走行に耐えうる舗装構造に、直流電源システム、道路に埋設した直流配電型GA(Ground Assembly)システム、大電力給電技術を組み合わせたもので、最大150kWの給電に対応する国内最大級の走行中無線給電システムとなる。

 3社は2027年度以降に同システムの公道実証を予定しており注目だ。

文/トラックマガジン「フルロード」編集部、写真/大成建設、編集部

大型EVの実用化に不可欠な無線給電道路システム

 大型車の電動化では「大容量バッテリーの搭載による車両重量の増加」や「充電時間の長さ」が課題となるが、走行中に道路から直接電力を供給できればバッテリー容量を抑えつつ長距離走行が可能となる。

 一方、磁界結合方式の無線給電道路の社会実装に際しては「大型車の荷重に耐える舗装構造」と「高速走行するEVに大電力を供給する電気設備」の両立が不可欠となる。なお磁界結合方式とは、道路側と車両側に設置したコイル間で磁界を介して電気をやり取りする方式のことである。

 そこで3社は大成建設グループの次世代技術研究所/幸手「T-FIELD/SATTE(埼玉県幸手市)」にある実験道路および輪荷重試験機を活用し、大型車の繰り返し載荷に耐える舗装構造の構築、および輪荷重試験による耐久性評価、高出力給電を可能とする直流電源システムの開発を進めてきた。

 こうして開発された無線給電道路システムは、将来的な商用大型車への適用を見据え、最大150kW級の給電にも対応する国内最大級の走行中無線給電システムとなる。

 今後3社は2026年末に同じく大成建設グループの次世代技術実証センター/田村「T-FIELD/TAMURA(福島県田村市)」に試験走行路を構築し、実車を用いた長期耐久性評価、最大150kW出力での走行中給電性能の実験、漏えい電磁界対策などを進めると同時に、公道実証等を通じて社会実装を目指していく。

 なお3社は2027年度以降にNEXCO東日本が実施する館山自動車道(千葉県)における走行中無線給電技術の実証実験「館山プロジェクト」に参画する予定とのこと。

●各社の役割
大成建設:直流電源システムの開発
本田技術研究所:道路に埋設して車両側に送電を行なう「直流配電型GA(Ground Assembly)システム」、車両側で受電を行なう「VAユニットを搭載した車両システム」の開発
大成ロテック:無線給電道路の施工方法の開発
3社共同:無線給電道路および関連設備の更新手法の開発、直流配電型GAシステムを埋設した無線給電道路の舗装構造の開発および耐久性試験の実施、直流配電実験および無線給電実験の実施

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